メールでやり取りする業務は不便ではないですか。

もし、TimeLine情報提供と共同編集機能があれば?

一つの業務を処理するのにこんなにたくさんのeメールが行ったり来たりしなければならないのか?
もしタイムラインで内容がリアルタイムで現行化出来たら?

ナレッジマネジメントのためには、通常情報管理ではなく、
権限別情報を管理出来ないのか?

ユーザーに合わせるカスタム情報

業務/職責/職級/業務パターンなどを通じて自分に関する
情報を自動的にフィルタリングして伝達するカスタマイズ情報サービス

収集

情報加工

カスタマイズ
情報提供

「コミュニケーション」、「協業」基盤の企業文化は、
「知能型情報キュレーション」サービスを目指します。

迅速かつ正確な Message伝達

Top-Downコミュニケーション経営陣の戦略方向、役職員の共有価値に対する Message伝達

オープンな 意見収集

Bottom-Upコミュニケーション役職員たちの会社に対するイシュー
革新活動のための自発的な意見疎通環境

自発的な 参与

Interactiveコミュニケーション集団知性を活用し、経営目標、イシューなど
様々なテーマについてメンバー間の
自由に自発的なコミュニケーション環境

個人情報処理方針
(株)ケイビーシスは、以下「会社」はお客様の個人情報を重視しており、「情報通信網利用促進及び情報保護」に関する法律を遵守しています。
会社は個人情報処理方針を通じて、お客様が提供される個人情報がどのような用途と方法で利用されており、個人情報保護のためにどのような措置が取られているかをお知らせします。
会社は、個人情報処理方針を改正する場合、ウェブサイトのお知らせ又は個別お知らせを通じてお知らせします。
収集する個人情報項目
- 会社名、問い合わせ者氏名: 相談申し込みなどのサービス利用に伴う本人確認手続きに利用
- Eメールアドレス: 相談申請処理などのための円滑なコミュニケーション経路の確保
- その他の項目: ウェブコンサルティングのための基礎資料の確保
個人情報の収集及び利用目的
プロジェクトを依頼しようとする利用者の確認及びマーケティング資料として、貴下の希望するプロジェクトの最適サービスを提供するために貴下の個人情報を収集·利用しています。
個人情報の保有及び利用期間
- 利用者の個人情報は、身近に個人情報の収集および利用目的が達成されたら遅滞なく破棄します。
- ただし、会社の内部方針による情報保有の理由により顧客企業の円滑なサービス提供のため、会社名、顧客名、Eメールアドレス、電話番号、その他の選択項目を1年間保有することができます。
- 商法、電子商取引等における消費者保護に関する法律など、関係法令の規定により保存する必要がある場合には一定期間保存します。
* 消費者の苦情又は紛争処理に関する記録 : 3年*電子商取引等における消費者保護に関する法律(本人確認に関する記録(ヶ月)、訪問に関する記録(3ヶ月)
個人情報の保有及び利用期間
- 破棄手続き: 会員様が見積りのお問い合わせのために入力された情報は、目的が達成された後に別途のDBに移され、紙の場合、別途の書類箱の内部方針及びその他関連法令に基づく情報保護事由に従って、保有及び利用期間を参照一定期間保存された後、破棄されます。
* 別途DBに移された個人情報は、法律による場合でなければ、保有される以外の他の目的では反映されません。
- 破棄方法: 電子ファイル形態で保存された個人情報は、記録を再生できない技術的方法を使用して削除します。
個人情報提供
会社は利用者の個人情報を原則的に外部に提供しません。 ただし、下記の場合は例外となります。
利用者が事前に同意した場合法令の規定に基づく場合や、捜査目的で法令に定められた手続きと方法に従って捜査機関の要求がある場合
収集した個人情報の委託
会社はお客様の同意なく、お客様の情報を外部の業者に委託できません。 今後その必要性が生じた場合には、委託の対象者及び委託業務内容についてお客様に通知し、必要に応じて事前に同意を得るようにいたします。
電子メール無断収集拒否
本ウェブサイトに掲示されたメールアドレスが、電子メール収集プログラムやその他の技術的装置を利用して無断で収集されることを拒否し、これに違反した場合は情報通信網法により刑事処罰されますので、ご注意ください。
* 情報通信網利用促進及び情報保護等に関する法律第50条の2(電子メールアドレスの無断収集行為等禁止)
情報通信網法第50条の2(電子メールアドレスの無断収集行為等禁止)
- だれしも、電子メールアドレスの収集を拒否する意思が明示されたインターネットホームページから自動的に電子メールアドレスを収集するプログラムその他の技術的装置を利用して電子メールアドレスを収集してはならない
- だれしも、第一項の規定に違反して収集された電子メールアドレスを販売し、流通してはならない。
- だれしも、第1項及び第2項の規定により収集·販売及び流通が禁止された電子メール住所であることを知ってこれを情報転送に利用してはならない。
* もし、上記と関連は、技術的措置を使用した電子メールアドレス無断収集の被害に遭った場合、不法迷惑対応センター専用電話(局番なしで02-1336)またはホームページ(www.spamcop.or.kr)の申告窓を通じて申告してください。